スマホメニューを開く
エース・プレミアムメンバーズクラブへのログイン
エースIFAネット(契約外務員様マイページ)へのログイン

モーニングスターアワード【Fund of the Year 2017】

【Morningstar Award “Fund of the Year 2017”について】

投資信託の評価機関であるモーニングスターが、国内の追加型株式投資信託を対象に、リスクやリターンといった定量面での評価を満たし、運用スタイルや調査体制等の定性面から、優れた運用実績とマネジメントを持つファンドを選考したアワード(賞)です。 “Fund of the Year 2017(ファンド オブ ザ イヤー 2017)”は2017年の運用成績が総合的に優秀であると判断された投資信託を対象として表彰しています。

Fund of the Year 2017 受賞 (エース証券取扱いファンド)

 国内株式大型 部門  国内株式中小型 部門  国際株式(グローバル)型 部門  債券型 部門  REIT型 部門

国内株式大型 部門

国内株式大型 部門は、2017年12月末において当該部門に属するファンド623本の中から選考されました。

-- 優秀ファンド賞 受賞 --

ジャパン・ロボティクス株式ファンド(1年決算型)

ジャパン・ロボティクス株式ファンド(1年決算型)
商品分類
追加型投信/国内/株式
運用会社
日興アセットマネジメント
決算頻度
原則 年1回
ファンドの目的
主として、わが国の金融商品取引所に上場されているロボティクス関連企業の株式(これに準ずるものを含みます。)に投資を行ない、中長期的な信託財産の成長をめざして運用を行ないます。

-- 他1銘柄 --

国内株式中小型 部門

国内株式中小型 部門は、2017年12月末において当該部門に属するファンド243本の中から選考されました。

-- 優秀ファンド賞 受賞1銘柄 --

国際株式(グローバル)型 部門

国際株式(グローバル)型 部門は、2017年12月末において当該部門に属するファンド493本の中から選考されました。

-- 優秀ファンド賞 受賞1銘柄 --

債券型 部門

債券型 部門は、2017年12月末において当該部門に属するファンド1,028本の中から選考されました。

-- 優秀ファンド賞 受賞 --

UBS公益・金融社債ファンド(為替ヘッジあり)【愛称:わかば】

UBS公益・金融社債ファンド(為替ヘッジあり)【愛称:わかば】
商品分類
追加型投信/内外/債券
運用会社
UBSアセット・マネジメント
決算頻度
原則 年12回
ファンドの目的
UBS 公益・金融社債マザーファンド(以下「マザーファンド」ということがあります。)への投資を通じて、主として世界の公益関連企業および金融機関が発行する債券に投資を行い、中長期的な信託財産の成長を目指します。

REIT型 部門

REIT型 部門は、2017年12月末において当該部門に属するファンド408本の中から選考されました。

-- 優秀ファンド賞 受賞 --

ワールド・リート・セレクション(アジア)

ワールド・リート・セレクション(アジア)
商品分類
追加型投信/海外/不動産
運用会社
岡三アセットマネジメント
決算頻度
原則 年12回
ファンドの目的
安定した収益の確保と投資信託財産の成長を目指して運用を行います。

投資信託の収益分配金及び通貨選択型投資信託に関するご説明

【Morningstar Award “Fund of the Year 2017”に関する留意事項】
当資料は、モーニングスターが作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
Morningstar Award “Fund of the Year 2017” は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。
著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar,Inc.に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。
当賞は、国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、各部門別において総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い、委託会社が運用を行います。投資信託は株式や債券など、価格変動性のある有価証券に投資するため、元本割れの恐れや価格変動の要因となる様々なリスクがあるほか、購入・運用・解約時に所定の手数料や費用などがかかります。これらのリスクや手数料・費用は各投資信託によって異なりますので、商品の購入をご検討の際は当該商品の投資信託説明書(交付目論見書)、契約締結前交付書面等(目論見書補完書面を含む)を十分にご理解し、ご自身の判断でご購入ください。
金融商品取引契約に伴う手数料等諸費用とリスク事項等について
●金融商品等へのご投資には、各商品毎に所定の手数料等諸費用(国内株式の場合は約定代金に対して最大1.242% <100万円以下の場合、最低手数料2,700円>(税込)、外国株式(中国株を除く)の場合は国内の取引所金融商品市場における外国株式の売買等のほか、外国金融商品市場等における委託取引と国内店頭取引の2通りの方法があり、当該取引には、所定の手数料等(委託取引の場合は約定代金に対して最大10.8%(75,000円以下の場合・税込)の委託手数料及びその他現地手数料等、国内店頭取引の場合は所定の手数料相当額、等)、外国債券の場合は円貨と外貨を交換する際には、外国為替市場の動向をふまえて当社が決定した為替レートを使用、投資信託の場合は銘柄毎に設定された販売手数料及び信託報酬等の諸経費)をご負担いただきます。また、投資信託の場合は銘柄毎に手数料等の上限額及び計算方法は異なります。
●各商品等の投資元本は保証されているものではなく、価格変動リスク、信用リスク、解約資金等の流出に伴うリスク、権利行使・契約解除の制限、為替リスク、流動性リスク、カントリーリスク等を主因として、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。
●デリバティブ取引等の商品の取引手法によっては、金利、通貨の価格、金融商品市場におけるその他の指標に係る変動を原因として、元本超過損が生じるおそれがあります。
●各商品毎に手数料等諸費用及びリスクは異なりますので、上場有価証券等書面、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書(販売説明書)またはお客様向け資料をよくお読みください。
●「毎月分配型」及び「通貨選択型」投資信託の(1)収益分配金に関する留意事項(2)通貨選択型投資信託の収益イメージ(3)購入時の販売手数料の記載例は、必ずご確認して頂きたい重要事項となっておりますので、投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご確認ください。
(2017.10)

Adobe ReaderダウンロードPDFファイルをご覧になるためには、アドビ社のAdobe Reader が必要です。お持ちでない方は こちらからダウンロード してください。