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新規取扱ファンド

2018年1月の新規取扱ファンド

ニッセイ/TCW債券戦略ファンド(3ヵ月決算型・為替ヘッジあり)/(3ヵ月決算型・為替ヘッジなし)/(資産成長型・為替ヘッジあり)/(資産成長型・為替ヘッジなし)【愛称:ボンドセレクト】

ニッセイ/TCW債券戦略ファンド【愛称:ボンドセレクト】
商品分類
追加型投信/内外/債券
運用会社
ニッセイアセットマネジメント
決算頻度
原則 (3ヵ月決算型)は年4回、(資産成長型)は年2回
ファンドの目的
投資対象とする外国投資信託証券を通じ、世界各国の債券等を実質的な主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を図ることを目標に運用を行います。

2017年12月の新規取扱ファンド

ベトナム成長株インカムファンド

ベトナム成長株インカムファンド
商品分類
追加型投信/海外/株式
運用会社
キャピタルアセットマネジメント
決算頻度
原則 年4回
ファンドの目的
当ファンドは、ファミリーファンド方式により、主としてベトナムに上場しているベトナム株式とベトナム関連株式に投資し、信託財産の成長を目指して運用を行ないます。

ニッセイAI関連株式ファンド(年2回決算型・為替ヘッジあり)/(年2回決算型・為替ヘッジなし)【愛称:AI革命(年2・為替ヘッジあり)/(年2・為替ヘッジなし)】

ニッセイAI関連株式ファンド(年2回決算型・為替ヘッジあり/為替ヘッジなし)
商品分類
追加型投信/内外/株式
運用会社
ニッセイアセットマネジメント
決算頻度
原則 年2回
ファンドの目的
投資対象とする外国投資信託証券を通じ、日本を含む世界各国の株式を実質的な主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を図ることを目標に運用を行います。

2017年11月の新規取扱ファンド

高成長インド・中型株式ファンド(年1回決算型)

高成長インド・中型株式ファンド(年1回決算型)
商品分類
追加型投信/海外/株式
運用会社
三井住友アセットマネジメント
決算頻度
原則 年1回
ファンドの目的
投資信託への投資を通じて、主としてインドの中型株式等に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。

LM・豪州インカム資産ファンド(毎月分配型)/(年2回決算型)/(為替ヘッジあり)(毎月分配型)/(為替ヘッジあり)(年2回決算型)

LM・豪州インカム資産ファンド
商品分類
追加型投信/海外/資産複合
運用会社
レッグ・メイソン・アセット・マネジメント
決算頻度
原則 (毎月分配型)は年12回、(年2回決算型)は年2回
ファンドの目的
主にオーストラリアの証券取引所に上場している株式および不動産投資信託を含む投資信託証券に投資を行うことにより、配当収入の確保と信託財産の中長期的成長を目指します。

投資信託の収益分配金及び通貨選択型投資信託に関するご説明

金融商品取引契約に伴う手数料等諸費用とリスク事項等について
●金融商品等へのご投資には、各商品毎に所定の手数料等諸費用(国内株式の場合は約定代金に対して最大1.242% <100万円以下の場合、最低手数料2,700円>(税込)、外国株式(中国株を除く)の場合は国内の取引所金融商品市場における外国株式の売買等のほか、外国金融商品市場等における委託取引と国内店頭取引の2通りの方法があり、当該取引には、所定の手数料等(委託取引の場合は約定代金に対して最大10.8%(75,000円以下の場合・税込)の委託手数料及びその他現地手数料等、国内店頭取引の場合は所定の手数料相当額、等)、外国債券の場合は円貨と外貨を交換する際には、外国為替市場の動向をふまえて当社が決定した為替レートを使用、投資信託の場合は銘柄毎に設定された販売手数料及び信託報酬等の諸経費)をご負担いただきます。また、投資信託の場合は銘柄毎に手数料等の上限額及び計算方法は異なります。
●各商品等の投資元本は保証されているものではなく、価格変動リスク、信用リスク、解約資金等の流出に伴うリスク、権利行使・契約解除の制限、為替リスク、流動性リスク、カントリーリスク等を主因として、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。
●デリバティブ取引等の商品の取引手法によっては、金利、通貨の価格、金融商品市場におけるその他の指標に係る変動を原因として、元本超過損が生じるおそれがあります。
●各商品毎に手数料等諸費用及びリスクは異なりますので、上場有価証券等書面、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書(販売説明書)またはお客様向け資料をよくお読みください。
●「毎月分配型」及び「通貨選択型」投資信託の(1)収益分配金に関する留意事項(2)通貨選択型投資信託の収益イメージ(3)購入時の販売手数料の記載例は、必ずご確認して頂きたい重要事項となっておりますので、投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご確認ください。
(2017.10)

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