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投信目論見書等

投資信託目論見書等電磁交付銘柄一覧

キャピタル・インターナショナル(株)
キャピタル日本株式ファンド
目論見書使用開始日:2017/10/13
レオス・キャピタルワークス(株)
ひふみプラス
目論見書使用開始日:2017/6/24
三井住友トラスト・アセットマネジメント(株)
J-REIT・リサーチ・オープン(毎月決算型)
目論見書使用開始日:2017/9/20
三菱UFJ国際投信(株)
eMAXIS NYダウインデックス
目論見書使用開始日:2017/10/2
eMAXIS バランス(8資産均等型)
目論見書使用開始日:2017/10/2
eMAXIS 国内リートインデックス
目論見書使用開始日:2017/10/2
eMAXIS 日経225インデックス
目論見書使用開始日:2017/10/2
エマージング・ソブリン・オープン(毎月決算型)
エマージング・ソブリン・オープン(毎月決算型)為替ヘッジあり
目論見書使用開始日:2017/5/3
グローバル・ヘルスケア&バイオ・オープン Aコース(為替ヘッジあり)【愛称:健太】
目論見書使用開始日:2017/4/27
グローバル・ヘルスケア&バイオ・オープン Bコース(為替ヘッジなし)【愛称:健太】
目論見書使用開始日:2017/4/27
グローバル・ヘルスケア&バイオ・ファンド【愛称:健次】
グローバル・ヘルスケア&バイオ・ファンド(為替ヘッジあり)【愛称:健次(為替ヘッジあり)】
目論見書使用開始日:2017/5/27
モルガン・スタンレーグローバル・プレミアム株式オープン(為替ヘッジあり)/(為替ヘッジなし)目論見書使用開始日:2017/5/23
米国エネルギーMLPオープン【愛称:エネルギー・ラッシュ】(毎月決算型)為替ヘッジあり/(毎月決算型)為替ヘッジなし目論見書使用開始日:2017/7/13
ワールド・リート・オープン(毎月決算型)
目論見書使用開始日:2017/9/12
新生インベストメント・マネジメント(株)
新生・UTIインドファンド
目論見書使用開始日:2017/9/12
日興アセットマネジメント(株)
ラサール・グローバルREITファンド(毎月分配型)
目論見書使用開始日:2017/10/6
日興・AMPグローバルREITファンド毎月分配型 A(ヘッジなし)/毎月分配型 B(ヘッジあり)/資産成長型(ヘッジなし)目論見書使用開始日:2017/10/6
日興・CS世界高配当株式ファンド(毎月分配型)/(資産成長型)目論見書使用開始日:2017/8/19
インデックスファンド海外株式(ヘッジなし)
目論見書使用開始日:2017/7/20
グローバル・ロボティクス株式ファンド(1年決算型)
目論見書使用開始日:2017/10/21
グローバル・ロボティクス株式ファンド(年2回決算型)
目論見書使用開始日:2017/10/21
日興ピムコ・ハイインカム・ソブリン・ファンド毎月分配型(米ドルコース/円ヘッジコース/ラジルレアルコース/南アフリカランドコース/トルコリラコース/メキシコペソコース/インドネシアルピアコース/インドルピーコース/対米ドル・ブラジルレアルコース/対米ドル・アジア通貨バスケットコース)/資産成長型(米ドルコース)目論見書使用開始日:2017/10/17
年金積立グローバル・ラップ・バランス(積極型)【愛称:DC グローバル・ラップ・バランス(積極型)】
目論見書使用開始日:2017/6/28

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金融商品取引契約に伴う手数料等諸費用とリスク事項等について
●金融商品等へのご投資には、各商品毎に所定の手数料等諸費用(国内株式の場合は約定代金に対して最大1.242% <100万円以下の場合、最低手数料2,700円>(税込)、外国株式(中国株を除く)の場合は国内の取引所金融商品市場における外国株式の売買等のほか、外国金融商品市場等における委託取引と国内店頭取引の2通りの方法があり、当該取引には、所定の手数料等(委託取引の場合は約定代金に対して最大10.8%(75,000円以下の場合・税込)の委託手数料及びその他現地手数料等、国内店頭取引の場合は所定の手数料相当額、等)、外国債券の場合は円貨と外貨を交換する際には、外国為替市場の動向をふまえて当社が決定した為替レートを使用、投資信託の場合は銘柄毎に設定された販売手数料及び信託報酬等の諸経費)をご負担いただきます。また、投資信託の場合は銘柄毎に手数料等の上限額及び計算方法は異なります。
●各商品等の投資元本は保証されているものではなく、価格変動リスク、信用リスク、解約資金等の流出に伴うリスク、権利行使・契約解除の制限、為替リスク、流動性リスク、カントリーリスク等を主因として、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。
●デリバティブ取引等の商品の取引手法によっては、金利、通貨の価格、金融商品市場におけるその他の指標に係る変動を原因として、元本超過損が生じるおそれがあります。
●各商品毎に手数料等諸費用及びリスクは異なりますので、上場有価証券等書面、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書(販売説明書)またはお客様向け資料をよくお読みください。
●「毎月分配型」及び「通貨選択型」投資信託の(1)収益分配金に関する留意事項(2)通貨選択型投資信託の収益イメージ(3)購入時の販売手数料の記載例は、必ずご確認して頂きたい重要事項となっておりますので、投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご確認ください。
(2017.10)

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